連載「科学技術コミュニケーションを問う」第9回 海洋深層水ブームを問う

投稿者: | 2010年5月21日

海洋深層水ブームを問う
―国が地域活性策として推進した海洋深層水事業のゆくえ―
五島 綾子(サイエンス・ライター)
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地域活性化の切り札としてスタートした深層水事業もナノテクノロジーに負けないくらいメディアで大きく取り上げられた。2001年当時,ビール会社のテレビコマーシャルが深層水ビールの泡が人魚とたわむれる深海を連想させ,世間で深層水ブームが最高潮に達していた。ブームを広辞苑で引いてみると,『ある物事がにわかに盛んになること』とある。”深層水がにわかに人目をひいた”のである。
過熱報道に誘導されるように,疲弊していく自治体は国の補助金がでる深層水事業を飛びつくようにスタートさせた。北海道から沖縄まで深層水取水施設が建設計画も含め20箇所近くにのぼり,各地に深層水商品が溢れるはずであった。しかし,深層水ブームが去ってしまうと,取水施設が置き去りのような事態も聞こえてくる。メディアも次なるテーマに飛び移ってしまった。あの深層水ブームはなんだったのか,その背後になにがあったのか。今回はメディア分析を中心に考えてみたい。
1.天候晴朗なれど,木高し,ゆえに飛行機は飛ばなかった空港
静岡の大学に勤務していたころ,静岡空港建設の是非をめぐって,世間では意見が割れていた。採算が取れないという声がまず上がった。それに静岡県に空港など必要ないのではないか。近くに羽田,中部,名古屋空港があり,新幹線を使えば2時間で行ける。一方,支持者側は静岡の発展のためには,観光に力を注いでいかねばと主張する。当時,海外の科学者の友人たちが東京や大阪の会議の後,大学に訪れてくれた。彼らは静岡の地に訪れると,雄大な富士山,その真下に美しく広がる青い駿河湾,豊かに溢れる緑の木々に感激した。彼らの感嘆に,静岡が風光明媚な土地柄だと改めて教えられたものである。東南アジア諸外国の観光客を増やすためには必要なのだという支持者側の力説にそうかなと不安も和らいだ。
ところが,”富士山静岡空港”と銘打ったものの,「天候晴朗なれど,木高し,ゆえに飛行機は飛びません」(日経新聞,09年11月22日)と揶揄(やゆ)されてしまった。そればかりか,お茶所の牧の原台地に近い静岡空港は霧が発生しやすい地で,福岡からの飛行機が着陸できなかったことも伝わってきた。挙句の果て,日航が真っ先に静岡空港発着をとりやめるというニュースが伝わり,世間に経営への不安が再燃した。かって,静岡県民の一人として空港建設に無関心だったことを正直恥じるが,民主党政権になって全国の空港マップをみて驚いた。静岡空港のように最近,建設された空港が全国至る所に張り巡らされているではないか。
今回のテーマである深層水事業も各地の自治体に連鎖した公共事業であった。
2.海洋深層水事業も公共事業からスタート
地球表面に海が占める割合は約71%であり,全海水量はおよそ1,350x1015m3である。これは地球の抱える水全体の97.3%にも相当する。地球上の海の平均水深は約3800mであるのに対し,海洋深層水はおおよそ200m以深である。したがって,深層水は全海水量の約95%に及ぶ。
この深層水をくみ上げて,養殖や飲料水,冷房など多目的に利用する事業を深層水事業という。この事業の立ち上げには,深層水取水施設がまず必要だ。しかしこの施設は井戸を掘るような簡単なものではない。海の深さが200m以上,時には700mの深さまで沿岸から長い管を差し込みポンプでくみ出す装置である。しかも高圧がかかる中,この深海から砂やどろを吸い込まないよう様々な工夫が凝らされた大規模な施設である。大抵,大手の建設企業が請負う場合が多く,地方自治体としては大きな公共事業であった。
静岡市から西に電車に30分ほど乗ると,小泉八雲がこよなく愛した素朴な漁港の町,焼津市がある。さびれていく町の復興をかけて,地元の有力な政治家や地域の水産加工の中小企業の働きかけで深層水の取水施設がこの地にその建設が決まった。国からの補助金獲得に成功したからだ。1999年には,無料の深層水配給もスタートし,静岡県内の中小の食品加工業がこぞって深層水を汲んでは車で運び出した。深層水でまろやかな味の豆腐,深層水により鮮度があがった干物など海洋深層水商品の魅力が次々地元テレビで放映された。何とか工夫してヒット商品をつくりだそうとする必死な人々の姿がそこにあった。
3.深層水事業は海洋温度差発電の失敗から生まれた
深層水利用の最初の試みは,海洋温度差発電(OTEC)であった(1)。OTECとは,海洋の表層と深層の温度差を電気エネルギーに変換する技術を指している。海洋の温度差は太陽の熱放射によるために,エネルギー源は無尽蔵と期待された。1973年のオイルショック以降,世界中が石油に代わるエネルギーとして注目されるようになった。我が国でも,1970年代にOTECプロジェクトが “無限の海水から電力生産の夢”として通産省主導で進められた。しかし,フロンを用いた低温度差発電方式もフロンの段階的削減計画をうたったモントリオール議定書の調印(1987年9月)により絶望的となり,その上,広域にわたる表層水を利用する大掛かりな商用化技術の採算性が見えてこない。そのために1990年代半ば以降に中止された。
一方,1980年に国連でOTECの多目的利用という新しい構想が出された。この背景には1972年に米国のコロンビア大学のローエル教授が,深層水の栄養塩類を利用して植物プランクトンを培養し,それをえさとしてアサリやカキの養殖を検討し,事業化の可能性を示していたことがあった。この研究開発にわが国の深層水関係者が大きな関心を寄せた。「アクアマリン計画」に深層水有効利用の研究が1986年に加わり,1993 年には海洋科学技術センターが低温の深層水を冷房に使い,さらにはカキやえびの養殖に使い,最後は癒しのタラソテラピーにというふうに使いまわす多段利用システムを提唱した。
しかしこの構想は,あくまでも不確実な科学・技術であり,地方が経済的負担に耐えられるかどうかわからない計画であった。ところが,その意思決定があっさりとなされ,室戸深層水から全国各地に着実に進んでいった。深層水利用目的はOTECから明らかに変わっていったのである。
4.深層水とはなにか
では,海洋深層水について,だれがどのように定義したのであろうか。「海洋深層水」の定義は水産庁肝いりで「水産深層水協議会」によって2001年に示され,光合成による有機物の生産が行われず,分解が卓越し,この深度を一般的には200m程度とした。海洋深層水には,”安定した低温性(1年を通じて4~10℃)”,”清浄性(細菌類が表層水と比較して1/10から1/100少ない)”,”富栄養性(太陽光は海の深層部には届かないので,植物プランクトンに消費される栄養が多い)”があるという意味であった。
この定義づけの背景には,深層水事業推進派の水産庁の官僚が予算を補助する場合に自治体の要求に対して,その認可の基準に使う意図があった。
5.新聞報道で深層水ブームを読む
国の調査によると,市民が科学技術の知識を得るメディアは,テレビから87.2%で,「新聞」60.0%,「インターネット」10.9%,「一般の雑誌」10.9%,「ラジオ」9.8%となっている。今回,データを得られやすい新聞により,筆者の研究室で行った深層水ブームの分析を紹介したい。読者対象が異なる日本経済新聞と朝日新聞の二紙を取り上げ,深層水ビジネスをめぐる関係者(アクター)の発言や深層水の利用分野などを拾い上げ,ブームの中身を探りたい。
5.1新聞報道にみる深層水ブームの起点
図1は朝日新聞系の記事における”海洋深層水”のヒット件数を年代ごとに示したものである。日経新聞も同様な傾向があった。2000年から2002年に “深層水ブーム”にあった。
【図1朝日新聞系海洋深層水記事件数と海洋深層水の動向】
深層水事業が世間から注目されるキーとなる新聞報道として,1995年4月24日の日経新聞の記事がある。高知県の海洋深層水研究所が1995年に企業や住民への分水の準備が整い,一方,富山県水産試験所(滑川市)でも深層水利用研究施設が95年3月に完成したことから「深層水,新たな資源利用可能性は無限大―海の底に21世紀の夢」という見出しが掲げられた。以下, 記事を抜粋する。
「新しい資源として我が国に緒がついたばかりの深層水研究にまい進すれば、21世紀の”資源大国”を夢見ることもできる」「太陽の光が届かないヤミの世界,深海。そこは低温,清浄,栄養塩に富む”深層水”の宝庫だ。新たなエネルギー源として限りない可能性を秘めたこの未開発の資源を,様々な分野に生かそうという研究が各地で始まった。・・魚の養殖から始まって健康食品への応用と,成果はまだ微々たるものだが,二十一世紀に向けた壮大な構想に夢を膨らませる。・・表層水との温度差をエネルギーとして取り出して発電に利用すれば,クリーンで低廉なエネルギーが得られる。・・高知の海洋深層水研究所は,・・ターゲットは深層水を使った食品作り。深層水の組成は人体の体液に非常に近いため,健康によいとか。健康ブームに乗って,”深層水食品”をうまくアピールできないかというわけだ」「富山県水産試験場でも農産物の低温貯蔵,微細藻類育成による医薬品開発なども取り掛かるという」
この記事のキーワードは,”新しい無尽蔵の資源”,”エネルギー”,”健康食品”,”人体の体液”,”医薬品分野への期待”などが挙げられる。深層水の科学的根拠として,深層水の組成は人体の体液に非常に近いため,健康によいという表現がある。ここからは,健康によさそうであると解釈された深層水を用いたビジネス推進の意図が読み取れる。
現代は,技術は経済活動と切っても切れない関係にある。ところが,技術が専門家や政策立案者,企業関係者により解釈されたものであることが忘れがちである。地球上に36億年以上前から大量に存在する深層水は,大部分がただのH2Oという水からなることはいうまでもない。表層水と比べ,低温,清浄,栄養に富む深層水がアクターによっていくつかの問題を解決できる技術と解釈され,研究開発や商品化に進んだのである。
5.2深層水ブームとはなんだったのか
ブームなど社会で盛り上がる現象を推し量る分析手段として使われる内容分析により深層水ブームを調べた。まず,新聞が報じる地域名の出現頻度から海洋深層水と地域の関係性に注目した。
1)深層水の地域別推移
【図2 深層水の地域の出現頻度の推移(朝日新聞系記事)】
朝日新聞では1990年12月4日の「南の海で北国のマコンブ育つ”高知”の海洋深層水研」という見出しの記事から深層水報道が始まっている。図2に示すように,ブームピーク時の2000年においては高知県が約50%弱を占めていた。さらに2003年にかけては,他県に連鎖している。日経新聞系はさらにこの傾向が顕著だ。高知県が深層水ブームを牽引していたといえる。また内容分析を進めていく過程で,突出して当時の高知県知事橋本大二郎の出現頻度が多いことも認められた。
2)深層水の多目的利用の内容分析
深層水がどのような分野に利用されているかを語彙の出現頻度から調べた。分野として①食品,②飲料,③農・水産業,④健康・医療,⑤化粧品,⑥エネルギー⑦その他の七つに語彙を分類した結果が,図3に示されている。
2000年のヒット件数のピークより以前は,農業・水産,化粧品,健康医療に比較的分散しており多目的な利用であったが,2000年から2001年にかけて食品・飲料分野が過半数を占めるようになった。この結果から主に深層水を利用した食品や飲料がブームを後押ししていたことが読み取れる。
両新聞の分析から,深層水ブームを牽引しているものは,高知県の室戸深層水に関わる食品・飲料分野であることが結論づけられる。食品,飲料分野とともに,健康・医療,化粧品をヘルスケア―として考えた時,80%前後の割合を占め,この分野への利用が特徴といえる。それと同時に,「栄養補助食品」や「健康飲料水」「ダイエット補助食品」という単語が多く見られ,昨今の健康ブームも海洋深層水ブームを押しているようであった。中央の深層水推進派による当初,企画していた水産,冷房,淡水化などの構想は実現化の道がみえないまま,飲料水・食品関係に収束していったのである。
【図3海洋深層水の産業分野利用の推移(朝日新聞系記事)】
5.3新聞報道にみる企業関係者,政策立案者,専門家の発言
新聞報道では深層水ブームをもりあげた関係者(アクター)として,企業関係者,ついで政策立案者の発言が大きな割合を占めている。立ち上げ当初は,深層水を分水して企業を誘致しようとする政策立案者側とそれを利用して深層水ビジネスを立ち上げようとする企業側がメディアを通してアピールしようとしている様相が伝わってくる。一方,専門家の件数はやや少ないものの,絶え間なくブームにかかわり方向性を決めていた。
中谷内(2)によると,専門家とは,専門の事柄に精通している人で,ある科学・技術について,その理論を理解し,データに基づいて判断できる人をさす。それに対して,非専門家とはある科学・技術に関して不完全な情報の下にある人をさすが,非専門家は専門家の説明を受け,自分である程度勉強すれば,大筋はわかるそのような立場でもある。そこで深層水の専門家として,中央の技術官僚,大学教授と,自治体の公的研究機関あるいは地元の大学の研究者にわけて注目してみた。
図1に示したヒット件数の変化から,深層水ブームを黎明期(1989-1997)年,成長期(1998-2000年),最盛期(2001-2003),消長期(2004年以降)と四つの時期に分けてみる。
黎明期:企業家は深層水ビジネスのシーズを期待し,ヘルスケアの分野に期待を寄せており,自治体の政策立案者は,深層水に対する関心を高め,企業誘致をねらっていた。橋本大二郎高知県知事による政治家らしいメタファー”深層水は魔法の水”は,地元を深層水商品づくりに駆り立てたようだ。一方,中央の技術官僚,大学教授は,深層水ビジネスを多目的利用の観点からメディアを通して煽っていた。産官学がそろってメディアを通して期待を語っていた時期であった。
成長期:高知県を中心に企業の誘致が始まり,深層水を用いたミネラルウォータの人気は頂点に立っていた。中央の専門家はメタファーにより深層水利用の魅力を語る一方で,自治体の技術者が無秩序なイメージ先行を警戒し,データで語ることを訴えている。
最盛期:各自治体同士の深層水のブランド化の競争が熾烈となり,その結果,アサヒビール事件(注1)が起きた。この顛末は,深層水イメージが先行していることを露呈した。一方では深層水の付加価値のついた飲料水や水産加工品が全国的に広がった。そのため,各自治体が差別化を模索せざるを得なくなっていた。中央の専門家は無尽蔵な資源を利用するという規模の大きな構想にこだわる一方,地域の政策立案者や地場企業家には深層水は単なる表層水(海水)とどこが違うのかという疑問が生まれた。科学的根拠の解明が国及び自治体からの研究資金が配分された地元の専門家に重くのしかかってきた。
消長期:各地に連鎖した自治体は地元企業と一体となり,懸命に深層水ビジネスを繰り広げようとする。一方,中央の専門家は環境問題に結び付いた多段階システムを改めて強調し,イメージ商品からの脱却を促していた。深層水の科学的根拠が求められる中,専門家は沈黙し,消費者は無関心になっていった。しかし地域によっては本来の目標である海藻の養殖などのシーズが生まれているが,市場化は遠い。
6. 深層水事業の問題はなんだったのか
 国の推進派の専門家が多段階利用という壮大な構想を進めようとする意図と異なり,自治体は深層水ブームに後押しされた深層水のヘルスケア商品に集中していった。手軽に取り組むことができ,ブームに後押しされて,儲かったからであろう。しかし一番乗りした高知県と富山県がせっかく地域の特徴を出した深層水商品は,その後の国の自治体の連鎖のごとく乱立する深層水事業で,共倒れ傾向がみられる。その間,科学的根拠の乏しい深層水ヘルスケア商品に対して地元企業,自治体政策立案者,さらには消費者に疑問が生まれた。これに対し,先に述べたブームの最盛期における新聞記事にみられるように,地元の公的研究機関や大学の専門家はこの事業が生み出す商品の科学的不合理性を訴えるが,国の専門家は,相変わらず多目的利用にこだわる構図であった。
昨今は,健康食品ブームである。本当に健康食品を購入して,どのくらいの期間飲み続ければ効果がでるのだろうかと疑問に思う人は多いであろう。しかし効果があるとしている商品に効果がないと結論付けるのは,極めて難しいことなのだ。特に,日本人はリスクには神経質であるが,効能に関しては極めて寛容である。それと同じことが深層水関連の商品に言えるのではないだろうか。
深層水を食品に加えて食感や味が向上することは,そもそもその効果の確認がかなり五感に頼っており,むずかしい。そのために客観的な方法で数値化し,かつその効果の機構を明らかにすることはさらに困難だ。食感や味については,表層水の海水と同じであるという報告が出されている(3)。一方,世間の関心を集めた深層水の免疫活性については,細胞,動物実験レベルの研究は多数報告されているが,ヒトについてはまだ結論が出ていない。いずれにしても,表層水の海水との違いを見出すことは難しいであろう。
まして,ミネラルウォータや食品に使う場合は,塩分濃度が高いために,塩分を膜で除去したり,希釈して使う。その場合は深層水といえるであろうかという疑問がわく。そもそも20気圧以上の高圧に存在した深層水を地上にくみ上げた時には深層水と果たして言えるであろうか。
では専門家たちはなぜ沈黙しているのであろうか。深層水の効能に関する科学的根拠がないという証拠をだすことは極めてむずかしいからだ。この状況はサイエンスコミュニケーションにおいて専門家に対する市民の誤解や不信につながる可能性がある。
7.大きな海原に抱かれて
ところで,カーソンの『沈黙の春』(4)を精読して,若いころ読み取れなかった大事な点に気がついた。カーソンは,自然は一つにつながっており,ヒトもその一部であることを最も語りたかったのではないか。また,カーソンの名著,『われらをめぐる海』(5)の読者は,深海に魅了されるとともに,ゆったりとした海原に抱かれている心地よさを感じるに違いない。深層水のヘルスケアの商品化は大自然を利用した技術に相当するが,歴史はどのように評価するのであろうか。深層水を汲みだすことは,湖からストローで水を吸うようなもので,生態系を乱すことはないと主張する専門家もいた。自然に対する畏敬の念を忘れた一面があったのではないだろうか。おわりにカーソンの『われらをめぐる海』の最後の文章でこの稿を閉じたい。
―大陸そのものも,浸食された陸地の一粒また一粒という形で,海へと溶解し,消えてゆく。海から立ち去った雨もふたたび河川へと帰る。その神秘な時代に海はさだかならぬ生命の起源を内包し,そうしてさまざまに姿を変えた後に,ついには同じ生命の骸をも受け入れてゆく。すべてこの世にあるものは,最後には海へ―あたかも永遠に流れゆく時間の流れのように,ものの始まりであるとともに終わりである海洋の川・・・・・・・―
謝辞:静岡県立大学経営情報学部・大学院五島ゼミ卒業生,根本佳恵さん,堀内三穂さんに謝意を表する。
注1:高知県と富山県の間でアサヒ本生をめぐる深層水のブランド化の競争が起こり,2001年2月高知県が橋本知事名で発売元のアサヒビール名誉会長あてに抗議文を送った。
引用文献
1)松本三和夫著,『知の失敗と社会』岩波書店,2002年
2)中谷内一也著,『リスクのモノサシ』NHKBooks, 2006年
3)駿河湾深層水利用可能性調査報告書,1999―2004,静岡県
4)R.カーソン著,『沈黙の春』青木簗一訳,新潮社,1987
5)R.カーソン著,『われらをめぐる海』日下実男訳,早川書房,1977
参考文献
中島敏光著,『海洋深層水の利用』緑書房,2002年
藤田大介,高橋正征編著,『海洋深層水利用学』成山堂書店,2006年
上平恒著,『生命からみた水』共立出版,1991
駿河湾深層水利用可能性調査報告書,1999―2004,静岡県
静岡県議会議事録など

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