『消費者リポート』2021年7月号(No.1647)(日本消費者連盟)に「市民が担う科学調査 多くの参加でデータの有効性高まる」を執筆

投稿者: | 2021年7月22日
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『消費者リポート』2021年7月号(No.1647)(日本消費者連盟)に、市民研の代表の上田が「市民が担う科学調査 多くの参加でデータの有効性高まる」を執筆しました。特集記事になっています。書店や図書館で手にしてご覧いただければ幸いです。

以下、「消費者リポート」のサイトから

今月の特集は みんなで測ろう、 調べよう

自分や家族の体調不良の原因に環境汚染を疑ったことはありませんか。私は子どものぜん息発作をきっかけに、幹線道路沿いの二酸化窒素(NO2)測定を始めました。福島原発事故が起きた時は、放射能測定器を購入して公園や学校の校庭に測りに行きました。ネットや新聞で情報収集するだけでなく、自分で測ることで置かれた状況を把握することができます。名もない市民1人ひとりが測って調べた結果は、動かすことのできない事実です。その事実の積み重ねが時には裁判を勝利に導き、国に規制を設けさせる礎になってきました。あなたも一緒に測って調べてみませんか。

市民科学研究室ウェブサイトに掲載している、関連する報告や論文を記しておきます。

『週刊金曜日』に「福島第一原発事故から10年を経て、 食品中の放射能は今どうなっている?」を執筆

「はかる、わかる、そなえる」 あなたの街・家・教室の電磁波環境 測定と対策の協働プロジェクト

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