【連載】「博物館と社会を考える」第13回　新しい博物館の定義が採択されました

連載：博物館と社会を考える　第13回

新しい博物館の定義が採択されました

林浩二（千葉県立中央博物館）

これまでの連載
第1回　科学館は博物館ですか？（2015年5月）
第2回　博物館はいくつありますか？（2015年7月）
第3回　博物館の展示は何かを伝えるのですか？その１　（2015年9月）
第4回　博物館の展示は何かを伝えるのですか？　その２　（2016年2月）
第5回　博物館の国際的動向2016　（2016年10月）
第6回　科学館・科学博物館の社会的役割宣言（2017年3月）
第7回　世界科学館・科学博物館の日（2017年8月）
第8回　第2回世界科学館サミットと東京プロトコル（2017年12月）
第9回　ツールとしての持続可能な開発目標（SDGs）（2018年3月）
第10回　京都で開催された国際博物館会議ICOM大会（2019年10月）
第11回　博物館の世界的組織の環境保全と教育への取り組み（2022年2月）
第12回　国際博物館会議（ICOM）の博物館定義の改定と博物館法の一部改正（2022年4月）

はじめに

チェコ共和国・プラハで開催されていた国際博物館会議（ICOM）の第26回大会期間中、2022年8月24日午後（日本時間では24日夜）に開かれた臨時総会で、圧倒的多数をもってICOM規約内の新しい「博物館の定義」が採択されました。今回はこの定義の誕生を速報として報告します。

京都で開催されたICOM第25回大会（2019）での採択をめざして改定案が準備され、大会最終日の臨時総会に上程されたものの、採決を延期することとなった経緯については、連載第10回「京都で開催された国際博物館会議ICOM大会」（2019年10月）で速報しました。また、京都大会以後、2022年4月までの定義改定案の検討の経過については連載第12回「国際博物館会議（ICOM）の博物館定義の改定と博物館法の一部改正」（2022年4月）で紹介しました。適宜、参照いただければ幸いです。

なお、ICOM京都大会での定義改定の議論については、青木加苗(2020)、五月女賢司(2020a)・(2020b)、松田陽（2020）などが参考になリます。

ICOM Define常置委員会によるConsultation

ICOM京都大会（2019）での採択に向けて、博物館定義改定案の準備の中心となったのは、連載10で紹介したように、MDPP常置委員会でした。MDPPはメンバー間での議論が中心で、ICOM執行役員会・諮問会議とやりとりして、2018年12月に報告書を発表し、ICOM博物館の定義が大きく変わることを予想させました。最終的に臨時総会に上程予定の案が発表されたのは、7月下旬のことで、京都大会開始のわずか7週間ほど前で、時間が足りないことは会員の誰もが感じたと思われます。京都大会での臨時総会は予定の1時間を大幅に延長したあげく、採決の延期という動議を賛成多数で可決して、先送りしました。（この項、連載10の記述と重複しています）

MDPPはメンバーを一部入れ替えてMDPP2と改称され、最終的にICOM Define常置委員会として準備プロセスを担いました。ICOM Define常置委員会は22名からなり、共同代表はLauran Bonilla-Merchav （ICOMコスタリカの役員）、Bruno Bluron（ICOFOM／博物館学国際委員会委員長、ICOMブラジル）の女男2名。Brunoさんは、前回、2019年京都大会では、採決反対（慎重派）の代表として発言した方です。

図1 ICOM規約の博物館の定義の改定の方法論（2020-2022）
ICOM ウェブサイト（注1）

世界保健機構（WHO）がCovid-19の流行をパンデミックと宣言したのは2020年3月11日でした。人の移動や対面による対話が大幅に制限されるパンデミックの中、2020年7月24日午後（日本時間夜）には、ICOMの設立以来初めて、第35回年次総会がオンラインで開催されました。会議の記録動画は、ICOM会員に限って公開されています。

ICOM Define常置委員会とICOM執行役員会・諮問会議は、2019年の京都大会での採決延期を踏まえて、会員との対話を徹底して民主的に行う計画を発表しました。これにより、パリで実施予定の2021年の年次総会時の臨時総会での新定義の採択はなくなり、2022年8月の第26回プラハ大会時の臨時総会での採択をめざすことになりました（注1）。図1は、2020年12月に発表されたConsultation（協議）の説明図です。パンデミック下にあっても、このプロセスは着実に実施されました。栗原祐司(2021、2022a、2022b)は、京都大会以降の経過と今回のプロセスを説明しています。

・協議1　各委員会等の京都大会までの定義改定への活動レポート募集（ステップ2）

・協議2 博物館の定義に重要と思われるキーワードや概念の募集（ステップ3）

・協議3 キーワードや概念の評価（ステップ6）

・協議4 定義改定案5つの提示・意見聴取（ステップ10）、更に2案に絞って提示・意見聴取

を経てICOM諮問会議は2022年5月20日に最終案を発表し、それを8月に対面・オンラインのハイブリッドで開催される第26回プラハ大会で開催される臨時総会に上程することになりました（注2）。

ICOM日本委員会でも、協議2・3・4のそれぞれの段階でメールやオンライン会議で会員からの意見募集を行い、わたしもできる限り参加しました。前回、京都大会の際は個々の会員の参加の余地がほとんどなかったのとは大違いで、会員組織である国際NGOの重要な意思決定に一会員として自分も参加できているといる実感を得られました（注3）。

連載10では協議4・ステップ10の5案のうち1つを紹介しました。これら5案全部がICOMドイツのページでICOMの3公用語で公開されているのを見つけました（注4）。

最終案に決まる直前の2案は、2022年5月9日付け、ウェブサイトで公開されました（注5）。参考のために、採用されなかったA案をまずは載録します。

PROPOSAL A
A museum is a permanent, not-for-profit institution, accessible to the public and of service to society. It researches, collects, conserves, interprets and exhibits tangible and intangible cultural and natural heritage in a professional, ethical and sustainable manner for education, reflection and enjoyment. It operates and communicates in inclusive, diverse and participatory ways with communities and the public.

後出の（最終的に採択された）B案との差異は大きくはありませんが、”cultural and natural” (heritage)と自然（遺産）について挙げていることが特徴です。それゆえ、わたし自身はこちらのA案を推しました。栗原祐司（2022b）の記述にあるように、投票結果は51:52と僅差だったそうです。諮問会議は2022年5月20日、B案を最終案として臨時総会に上程することを決定しました（注2）。大会まで90日と余裕を持っての発表でした。

臨時総会の資料として準備された、ICOM Defineの最終報告書はウェブでも公開されています（注6）

ICOM臨時総会

ICOMの臨時総会は、規約改定の際に開催されます。第36回年次総会に合わせて昨年、2021年6月には、本部事務局のあるパリで、規約改定のための臨時総会が年次総会に先立って開催されました。目的は定義の改定ではなく、電子会議の明文化でした。規約に第25条を新設し、総会に限らず、ICOMの会議で電気通信技術を使うことを有効にする規定を盛り込みました（注7）。これで電子会議を用いた意思決定に法的裏付けができました。

第26回・プラハ大会では博物館定義に関するプレナリ―セッション（全体会）はなく、ラウンドテーブルが、午後の臨時総会直前の午前中最後のセッションとして用意されました。壇上には共同委員長はじめMDチームの一部が出ています。共同代表からの英語・スペイン語での説明と、改定案の読み上げが行われました。ICOMの総会などでは3公用語に同時通訳が行われ、フランス語には同時通訳で通訳されていたようです。説明後、フロアからの発言を求めました。すると、冒頭から「おめでとう」などチームへのお祝いと労いの言葉が多く聞こえました。この点、前回、2019年京都大会での2回のラウンドテーブルとは大違いで、採択への期待が高まりました。

昼食休憩を挟んで現地時間午後0時３０分（日本時間午後7時30分）の予定から15分ほど遅れて臨時総会が始まりました。総会の議長は会長です。役員らとICOM Defineの共同代表の2人も壇上に上がりました。会長・Define委員長らの説明の後、再びフロアからの発言を求めました。やはりチーム・事務局へのお祝い・謝辞に加えて、事務局メンバーの名前を挙げての労いの発言がありました。

文言として、enjoymentはフランス語で訳しにくいというように言語の問題を指摘する意見はいくつかありました。決まった後の各国語への翻訳はそれぞれの国内委員会の仕事となります。採択して終了ではなく、採択してから各国語への適切な用語選択、それぞれの国内での説明という重要なプロセスが始まる、それも民主的に会員参加で行おうというような発言もありました。

そして、発言も一段落して、いよいよ採決に移ります。事前投票・現場での機器を用いての投票の合計が判明、議長が票数を読み上げて “We have the new definition!” と叫び、会場は拍手と歓声、壇上・会場ではハグし合う人々も。少し遅れて画面にも票の内訳がグラフ表示され（図2）、賛成： 487、反対: 23、棄権： 17と、92%の圧倒的多数で新定義案は採択されました。現地時間午後2時（日本時間午後９時）の直前でした。

図2. 採択の票数発表と壇上のようす。配信画像から
ICOM臨時総会（2022年8月24日、プラハ市）

採択された新しいICOM規約第3条第1項の博物館の定義は、以下です。

A museum is a not-for-profit, permanent institution in the service of society that researches, collects, conserves, interprets and exhibits tangible and intangible heritage. Open to the public, accessible and inclusive, museums foster diversity and sustainability. They operate and communicate ethically, professionally and with the participation of communities, offering varied experiences for education, enjoyment, reflection and knowledge sharing.

（ICOM日本委員会による仮訳）　（許可を得て載録）

博物館は、社会に奉仕する非営利の常設機関であり、有形及び無形の遺産を研究、収集、保存、解釈し展示する。一般に公開された、誰もが利用できる包摂的な博物館は、多様性と持続可能性を促進する。倫理的かつ専門性をもって、コミュニティの参加とともにミュージアムは機能し、コミュニケーションを図り、教育、楽しみ、考察と知識の共有のための様々な体験を提供する。

少し時間がかかるかもしれませんが、後日、確定訳がICOM日本委員会ページに掲載されるでしょう（注8）。

今回、わたしは現地参加を諦め、オンラインでの参加を申し込んでいて、プレナリーセッションや国際委員会による分科会などにも参加できていました。一部、特に外部からの接続を別とすれば、現地会場からの中継はカメラ・音響とも（特に画像が）素晴らしく、見事にハイブリッドで大会が運営できていたことは特筆されます。

ところが、わたしはこの臨時総会の歴史的な場面を危うく見逃してしまうところでした。前述のラウンドテーブルは現地時間の昼食前、10:30-11:30の日程で、ここまではプラハ大会のページにログインする形で参加できていました。11:30-12:30は昼食休憩。１５分遅れで12:45から始まっているはずの臨時総会が、同じページでは流れていません。焦ったわたしは現地の知人に連絡を取り、何度かのやりとりの上、臨時総会とその後の年次総会は、ICOMのウェブサイト上の会員だけがログインできる「agora」サイトで放映されていることがわかり、少し遅れましたが何とか視聴できました（PDFで提供されたプログラムには明記されていました）。

ICOM事務局は６月24日付のメールで、全会員に臨時総会・年次総会への招待を伝えていました。つまり、プラハ大会への参加申込をしていなくても、一般会員であれば誰でも、総会だけは参加（傍聴）できるようになっていたのです。ICOM日本委員会から日本委員会メンバーへの大会直前のメールではこのことには触れられていなかったので、プラハ大会へのオンライン参加を申し込まなかった会員の中には、このことに気づかなかった方もおられたかも知れません。

まとめに代えて：博物館法施行への影響と可能性

社会状況の変化を受け止めて、博物館の社会的役割を見直す中で、極めて丁寧な民主的プロセスを積み上げて、ICOM規約の博物館の定義がこのたび改定されました。では、日本の博物館はどうか、更に、同じ社会教育施設の図書館は、公民館はと考えたいと思います。　連載12で速報したように、博物館法はこの4月に、図書館法・社会教育法と横並びでなく単独で改正されました。博物館だけが変わろう／変えられようとしているのでしょうか？

博物館は資料／遺産を次世代に残すことが主要な役割ですが、今回のICOMの規約の博物館の定義の改定は、時代の変化に伴って／合わせて、その組織・活動を変えることができる、と博物館コミュニティが信じて、宣言しようとしているというようにわたしには見えます。一方、日本の行政府と立法府は、地域の経済や日本の文化のサポートを博物館に期待して今回の法改正に至ったというように見えます。改正博物館法の施行は2023年4月1日であと半年ほどに迫っていますが、2022年9月上旬現在、国による登録の基準は示されていません。

一方、博物館法／社会教育法に関して国は、「博物館の設置と運営に関する望ましい基準」を策定してきました（注9）。この「望ましい基準」に、このたびのICOMの博物館定義の改定内容とそこで行われた議論を組み込む方向で検討したいと願うのはわたしだけではないと考えます。多くの皆さんと意見交換したいと思います。

謝辞：日頃から、また現地プラハから情報をお届けいただき、更に臨時総会・年次総会へのアクセスにご協力いただいた、青木加苗さん（和歌山県近代美術館）、秋山みなもさん（ICOM事務局）、笹木一義さん（国立アイヌ民族博物館）に深く感謝申し上げます。

【文献】

青木加苗. 2020. ICOM（国際博物館会議）の意義とは何か？いま、あらためて京都大会を振り返る. ウェブ版美術手帖（2020年2月16日）
https://bijutsutecho.com/magazine/insight/21339

栗原祐司. 2021. ICOMレポート　ICOM博物館定義見直しの動向. 博物館研究 56(6)（通巻637号）: 29-30.

栗原祐司. 2022a. ICOMレポート　最終段階のICOM博物館定義見直し. 博物館研究 57(6)（通巻649号）: 38～39.

栗原祐司. 2022b. 最終段階のICOM博物館定義見直し ICOM日本委員会「ジャーナル」2022/07/19　（上記栗原 2022a に筆者が一部加筆と注記あり）
https://icomjapan.org/journal/2022/07/19/p-3047/

五月女賢司. 2020a. 3. 専門家によるポイント解説 (2) ICOM博物館定義の再考. 所収；京都文化博物館・ICOM京都大会準備室（編）. 2020. ICOM京都2019報告会・ワークショップ「新しいミュージアムの形とは？」報告書(2020.1開催). 京都歴史文化施設クラスター実行委員会. p.14-20.

五月女賢司. 2020b. 国際博物館会議（ICOM）の新博物館定義案. 吹田市立博物館博物館だより (81): 5-7.
https://www2.suita.ed.jp/hak/kan/pdf_d/tayori081.pdf

松田陽. 2020. ICOM博物館定義の再考. 博物館研究 55（別冊）（通巻623号）： 22-26.

無記名. 2022. ICOM（国際博物館会議）、ミュージアムの新定義案を採択. 美術手帖Web版（2022.8.25）
https://bijutsutecho.com/magazine/news/headline/25963/

【注】

注1　https://icom.museum/en/resources/standards-guidelines/museum-definition/

注2 https://icom.museum/en/news/the-icom-advisory-council-selects-the-museum-definition-proposal-to-be-voted-in-prague/

注3 ICOMでは、規約により、総会で投票権を持つのは国際委員会（テーマ別）や国内委員会（国や地域別）等に限られ、個々の個人会員は所属する委員会等を通じて意見を反映させることになっている。なお、今回の定義の改定については、会員個人からも質問のためのメールアドレス宛先が設定されていた。ところで、各委員会等での会員への意見聴取や意思決定は委員会に委ねられている。わたしは国・地域では日本委員会に、テーマ別ではMPR（博物館のマーケティング・広報国際委員会）に所属しているが、MPRでは個別メンバーに意見聴取は行わなかったように見える。委員長はじめ委員会の役員（board member）には、それぞれの委員会でどのような意思決定を行うかが託されている。国際委員会で役員を務めている方々からの報告を待ちたい。全体としては民主的なプロセスに見えるが、各委員会ないでの意思決定の詳細までは明らかになっておらず、研究対象として興味深い。

注4 https://icom-deutschland.de/images/Museumsdefinition/ICOM_Define-Consutation_4.pdf

注5 https://icom.museum/en/news/museum-definition-process-the-two-final-proposals/

（栗原祐司(2022b)にも掲載）

注6 https://icom.museum/wp-content/uploads/2021/07/ICOM-Define-Consultation-2-Results-Report-enVF.pdf

注7　https://icom.museum/wp-content/uploads/2021/09/SD_Statutes_2021_EN.pdf

注8 わたしが気づいた範囲では、文献に掲載した美術手帖ウェブ版の無記名記事が、採択の翌日にICOM博物館定義の改定を報じました。今のところ、新聞各紙もカレント・アウェアネスも反応していない。

自分でも試みに訳してみた。

（試訳）　博物館は、有形および無形の遺産を研究・収集・保存・解釈・展示する、社会に奉仕する非営利の常設施設です。一般に公開され、誰もがアクセスしやすく包摂的な博物館は、多様性と持続可能性を育みます。倫理的・専門的に、そして地域社会の参加を得て博物館は運営され、コミュニケーションを図り、教育・楽しみ・省察・知識の共有のために様々な体験を提供します。

注9 最新は2011年版（平成23年文部科学省告示第165号）
https://www.mext.go.jp/a_menu/01_l/08052911/1282457.htm

【資料】

ICOM京都大会についての報告・記録として、わたしの目についたもののうち、連載10に未掲載のものを載録しておきます。

日本博物館協会 https://www.j-muse.or.jp/03books/other.php

・別冊博物館研究　「ICOM京都大会2019特集」（55巻別冊通巻623号） 2020年4月15日発行、66p. 市販。目次は上記サイト参照。

ICOM日本委員会＜レポート＞ https://icomjapan.org/report/

・最終報告書（日本語）

国際博物館会議（ICOM）・ICOM 京都大会2019組織委員会編集・発行. 2020. 第25回ICOM（国際博物館会議）京都大会2019報告書. 185p.
https://icomjapan.org/wp/wp-content/uploads/2020/03/JP_ICOM2019_FinalReport.pdf

・最終報告書（英語）

International Council of Museums (ICOM) and ICOM Kyoto Organising Committee (ed. & publ.). 2020. 25th ICOM General Conference: Final Report.
https://icomjapan.org/wp/wp-content/uploads/2020/03/EN_ICOM2019_FinalReport.pdf

・ICOM京都2019報告会・ワークショップ（2020年1月、京都文化博物館で開催）の報告書

京都文化博物館・ICOM京都大会準備室（編）. 2020. ICOM京都2019報告会・ワークショップ「新しいミュージアムの形とは？」報告書(2020.1開催). 京都歴史文化施設クラスター実行委員会. 80p.
https://icomjapan.org/wp/wp-content/uploads/2020/03/ICOMKyoto2019_workshop.pdf

【連載】「博物館と社会を考える」第13回　新しい博物館の定義が採択されました